ETFに投資を始めようと思った時、国内ETFと海外ETFのどちらを選べば良いのか迷いますよね。実は、国内ETFと海外ETFには取引方法や税金、コストなど様々な違いがあります。この記事では、国内ETFと海外ETFの違いを比較しながら、どちらを選ぶべきかをわかりやすく解説していきます。それぞれのメリットやデメリットを知ることで、自分に合ったETFを選べるようになるはずです。
国内ETFと海外ETFって何が違うのか?
国内ETFと海外ETFの最も大きな違いは、上場している取引所の場所です。国内ETFは東京証券取引所などの日本の取引所に上場しているETFで、海外ETFは米国のニューヨーク証券取引所やナスダックなど海外の取引所に上場しているETFを指します。
同じETFという金融商品でも、上場している場所が違うだけで取引の仕組みや税金の扱いが大きく変わってきます。例えば、国内ETFは日本円で取引できますが、海外ETFは基本的に外貨での取引になるという点が挙げられます。また、銘柄数や信託報酬などのコスト面でも違いがあるため、それぞれの特徴を理解しておくことが大切ですね。
投資を始めたばかりの方は、この違いを知らずに選んでしまうと後で困ることもあるかもしれません。まずは基本的な違いをしっかり押さえておきましょう。
取引の仕組みの違い
取引時間と取引通貨の違い
国内ETFと海外ETFでは、取引できる時間帯が全く異なります。国内ETFは東京証券取引所の取引時間である平日9時から15時までの間に売買できます。一方、海外ETF、特に米国ETFは現地時間に合わせた取引になるため、日本時間では夜の23時30分から早朝6時までが取引時間になります。
会社員の方にとっては、海外ETFの方が仕事終わりにリアルタイムで取引できるというメリットがあるかもしれません。ただし、深夜まで起きて取引するのは体力的に厳しいという声もよく聞きます。
取引通貨についても大きな違いがあります。国内ETFは日本円で取引できるため、為替の心配をする必要がありません。海外ETFは米ドルなどの外貨で取引するのが一般的なので、事前に円を外貨に両替する必要があります。
購入できる証券会社の違い
国内ETFはほぼすべての国内証券会社で購入できます。楽天証券やSBI証券、マネックス証券など、どの証券会社を利用していても問題なく取引できるのは便利ですね。
一方、海外ETFを取り扱っている証券会社は限られています。主要なネット証券であれば米国ETFを扱っていることが多いですが、証券会社によって取扱銘柄数が異なるため注意が必要です。すでに証券口座を持っている方は、その証券会社で海外ETFを取引できるか事前に確認しておくと良いでしょう。
証券会社によっては海外ETFの購入手数料が無料になるキャンペーンを実施していることもあります。コストを抑えたい方は、こうしたサービスを活用するのもおすすめです。
為替手数料の有無
国内ETFは日本円で取引するため、為替手数料が一切かかりません。これは国内ETFの大きなメリットの一つと言えます。投資金額がそのまま反映されるので、計算もシンプルで分かりやすいですね。
海外ETFの場合、円を米ドルなどに両替する際に為替手数料が発生します。証券会社によって異なりますが、1ドルあたり数銭から数十銭程度の手数料がかかるのが一般的です。少額の投資であれば気にならないかもしれませんが、大きな金額を投資する場合は為替手数料も積み重なっていきます。
さらに、海外ETFを売却して日本円に戻す際にも為替手数料がかかります。往復の手数料を考えると、意外とコストがかさむこともあるので注意が必要です。
銘柄数と信託報酬の違い
銘柄数は海外ETFが圧倒的に多い
海外ETF、特に米国ETFは銘柄数が圧倒的に豊富です。米国市場には数千本ものETFが上場しており、様々な投資戦略や資産クラスに対応した商品が揃っています。S&P500や全米株式に連動するETFはもちろん、特定のセクターやテーマに絞った商品も数多く存在します。
一方、国内ETFの銘柄数は数百本程度にとどまります。日経225やTOPIXに連動する基本的なETFは充実していますが、海外と比べると選択肢が限られているのが現状です。
投資の選択肢を広げたい方や、特定のテーマに投資したい方にとっては、海外ETFの方が魅力的に感じられるかもしれませんね。
信託報酬は海外ETFの方が低コスト
信託報酬は、ETFを保有している間ずっと支払い続けるコストです。この点では、海外ETFの方が国内ETFよりも低コストな傾向があります。
例えば、S&P500に連動する米国ETFの信託報酬は年率0.03%程度と非常に低い水準です。一方、同じS&P500に連動する国内ETFの場合、信託報酬は年率0.1%前後になることが多いようです。わずかな差に見えるかもしれませんが、長期投資を考えると運用成績に大きな影響を与える可能性があります。
国内ETFの信託報酬が高めになる理由は、市場規模の違いや運用コストの差が関係していると言われています。ただし、近年は国内ETFでも低コスト化が進んでいる銘柄もあるので、選ぶ際には必ず信託報酬を確認することをおすすめします。
市場規模と流動性の違い
海外ETF市場、特に米国ETF市場は規模が非常に大きく、流動性も高いのが特徴です。流動性が高いということは、売りたい時にすぐに売れる、買いたい時にすぐに買えるということを意味します。取引量が多い銘柄であれば、希望する価格で約定しやすいというメリットがあります。
国内ETF市場も成長していますが、米国市場と比べるとまだまだ小規模です。人気銘柄であれば問題ありませんが、マイナーな銘柄の場合は取引量が少なく、売買したい価格で約定しにくいこともあります。
ただし、主要な国内ETFであれば流動性は十分確保されているので、初心者の方が一般的な銘柄を選ぶ分には心配する必要はないでしょう。
税金の違いを知っておこう
配当金の二重課税問題
海外ETFを保有する際に注意したいのが、配当金の二重課税問題です。米国ETFの場合、配当金に対してまず米国で10%の税金が源泉徴収されます。その後、日本でも約20%の税金がかかるため、合計で約28%もの税金を支払うことになります。
これは正直言ってかなり痛い負担ですよね。せっかくの配当金が大幅に減ってしまうのは残念です。
一方、国内ETFの場合は日本国内での課税のみで済みます。配当金や売却益に対して約20%の税金がかかりますが、二重課税の心配はありません。このシンプルさは国内ETFの大きなメリットと言えます。
外国税額控除の手続き
海外ETFの二重課税問題を解決する方法として、外国税額控除という制度があります。これは、海外で支払った税金の一部を日本の税金から差し引いてもらえる制度です。
ただし、外国税額控除を受けるためには確定申告が必要になります。手続きは少し面倒ですが、支払った米国の税金を取り戻せるので、海外ETFに投資している方はぜひ活用したい制度ですね。
証券会社の特定口座（源泉徴収あり）を利用していても、外国税額控除を受けるには自分で確定申告をしなければなりません。この点は国内ETFにはない手間と言えます。
確定申告が必要になるケース
国内ETFを特定口座（源泉徴収あり）で取引している場合、基本的に確定申告は不要です。証券会社が自動的に税金を計算して納付してくれるため、手間がかかりません。これは忙しい方にとってありがたいシステムですね。
海外ETFの場合、特定口座で取引していても外国税額控除を受けたい場合は確定申告が必要になります。また、複数の証券会社で取引していて損益通算をしたい場合なども、確定申告が必要です。
確定申告に慣れていない方にとっては、この手続きがハードルに感じられるかもしれません。ただし、一度やってみれば次回からはスムーズにできるようになるはずです。
国内ETFのメリットとデメリット
国内ETFと海外ETFを比較する際、それぞれの良い点と気になる点を整理しておくと選びやすくなります。まず国内ETFから見ていきましょう。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 日本円で取引できる | 信託報酬が海外ETFより高め |
| 為替リスクがない | 銘柄数が限られている |
| 税金の処理がシンプル | 一部の銘柄は流動性が低い |
| 日中に取引できる | 米国株式などへの直接投資には不向き |
国内ETFは初心者の方にとって扱いやすい商品だと感じます。
日本円で手軽に取引できる
国内ETFの最大のメリットは、日本円で手軽に取引できる点です。外貨に両替する必要がないため、「今すぐ買いたい」と思った時にすぐに購入できます。為替レートを気にする必要もないので、投資の判断がシンプルになりますね。
取引時間も日本の市場時間に合わせているため、平日の日中であればリアルタイムで株価をチェックできます。会社の休憩時間にスマホで確認するといったことも可能です。
証券口座さえあれば、普通の日本株と同じ感覚で取引できるのも魅力です。特別な手続きや設定は必要ありません。
為替リスクを気にしなくて良い
国内ETFは日本円建てで取引されるため、為替変動のリスクがありません。海外ETFの場合、株価が上昇しても円高になると利益が減ってしまうことがあります。逆に円安になれば為替差益が得られますが、為替の動きを予測するのは難しいですよね。
国内ETFであれば、そうした為替リスクを考える必要がないため、純粋にETFのパフォーマンスだけに集中できます。投資初心者の方にとっては、考慮すべき要素が少ない方が安心して投資できるのではないでしょうか。
ただし、国内ETFの中には海外の株式や債券に投資するタイプもあり、その場合は間接的に為替の影響を受けることもあります。完全に為替リスクを避けたい場合は、日本国内の資産に投資するETFを選ぶと良いでしょう。
信託報酬が海外より高めという点
国内ETFのデメリットとして挙げられるのが、信託報酬の高さです。先ほども触れましたが、同じ指数に連動するETFでも、海外ETFの方が信託報酬が低い傾向にあります。
例えば、S&P500に連動する投資をしたい場合、米国ETFなら年率0.03%程度の信託報酬で済むところ、国内ETFだと0.1%前後かかることが多いです。長期で保有するほど、このコスト差は大きな影響を与える可能性があります。
とはいえ、為替手数料がかからない分、トータルコストで見ると国内ETFの方が有利になるケースもあります。投資額や保有期間によって変わってくるので、一概にどちらが良いとは言えません。自分の投資スタイルに合わせて判断することが大切ですね。
海外ETFのメリットとデメリット
次に海外ETFのメリットとデメリットを見ていきましょう。海外ETF、特に米国ETFは世界中の投資家から人気を集めています。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 信託報酬が非常に低い | 為替手数料がかかる |
| 銘柄数が豊富 | 為替リスクがある |
| 市場規模が大きく流動性が高い | 配当金が二重課税される |
| 分散投資の選択肢が広い | 取引時間が日本時間の深夜 |
コストを重視する方や、幅広い銘柄から選びたい方には海外ETFが向いているかもしれません。
低コストで豊富な銘柄から選べる
海外ETFの大きな魅力は、信託報酬の低さと銘柄の豊富さです。米国市場には数千本ものETFが上場しており、株式だけでなく債券、不動産、コモディティなど様々な資産クラスに投資できます。
特定のセクターやテーマに絞ったETFも充実しているため、自分の投資戦略に合わせて細かく選べるのは嬉しいポイントですね。例えば、テクノロジー株だけに投資したい、環境関連企業に投資したいといったニーズにも応えられます。
信託報酬が低いということは、長期保有すればするほど有利になります。数十年単位で保有するつもりなら、わずかなコスト差でも大きな違いになるでしょう。
為替手数料と為替リスクがある
海外ETFのデメリットとして、為替手数料と為替リスクは無視できません。米国ETFを購入する際、まず円を米ドルに両替する必要があり、その際に為替手数料が発生します。売却時にも再び手数料がかかるため、往復のコストを考慮する必要があります。
為替リスクも重要なポイントです。円安になれば為替差益が得られますが、円高になると為替差損が発生します。せっかくETFの価格が上昇しても、円高が進めば日本円ベースでの利益が減ってしまうこともあります。
ただし、分散投資の観点から見ると、為替リスクを持つことは必ずしも悪いことではありません。円安のインフレ対策として、外貨建て資産を持つのは有効な戦略と言えます。
取引時間が日本時間の深夜になる
米国ETFの取引時間は、日本時間で夜11時30分から早朝6時までです。仕事終わりに取引できるのはメリットですが、深夜まで相場を見ているのは体力的にきついと感じる方も多いでしょう。
リアルタイムでの取引にこだわらなければ、指値注文を出しておくという方法もあります。ただし、米国市場が開いている時間に大きなニュースが出ても、すぐに対応できないというデメリットはあります。
日中仕事をしている方にとっては、東京市場の取引時間中に売買できる国内ETFの方が便利に感じられるかもしれませんね。生活リズムに合わせて選ぶことも大切です。
初心者はどちらから始めるべきか?
国内ETFと海外ETFのどちらから始めるべきか、これは投資初心者の方が最も悩むポイントではないでしょうか。それぞれにメリットがあるため、一概にどちらが良いとは言えませんが、段階的に考えると選びやすくなります。
まずは国内ETFで慣れるのがおすすめ
投資を始めたばかりの方には、まず国内ETFから始めることをおすすめします。理由は、取引の仕組みがシンプルで分かりやすいからです。日本円で取引でき、為替の心配をする必要がないため、投資の基本を学ぶには最適な環境と言えます。
税金の処理も特定口座を使えば自動的に行われるため、確定申告の手間もかかりません。投資初心者の方にとって、確定申告は大きなハードルになることが多いので、これは重要なポイントですね。
国内ETFで投資の感覚を掴んでから、次のステップとして海外ETFに挑戦するというのが無理のない進め方だと思います。
慣れてきたら海外ETFにも挑戦
国内ETFでの投資に慣れてきたら、海外ETFにも挑戦してみると良いでしょう。海外ETFは銘柄数が豊富で、より細かい分散投資が可能になります。また、信託報酬が低いため、長期投資には有利です。
最初は少額から始めて、為替の変動や取引の流れを体験してみることをおすすめします。実際に取引してみると、頭で理解するのとは違った発見があるはずです。
外国税額控除の手続きなども、一度経験しておけば次回からはスムーズにできるようになります。投資の幅を広げるためにも、海外ETFにチャレンジする価値は十分にあると思います。
投資目的に合わせて使い分ける
最終的には、投資目的に合わせて国内ETFと海外ETFを使い分けるのが理想的です。例えば、日本株式に投資したいなら国内ETF、米国株式に投資したいなら海外ETFを選ぶという具合です。
コストを最優先するなら海外ETF、手軽さや分かりやすさを重視するなら国内ETFという選び方もあります。どちらか一方に絞る必要はなく、両方を組み合わせてポートフォリオを組むのも良い戦略です。
自分の投資スタイルや目標に合わせて柔軟に選択することが、成功する投資の秘訣ではないでしょうか。
おすすめの国内ETF銘柄
国内ETFの中から、初心者の方にもおすすめできる代表的な銘柄をいくつか紹介します。これらは市場での取引量も多く、流動性が高いため安心して投資できる銘柄です。
日経225に連動するETF
日経225は日本を代表する225社の株価を平均した指数です。この指数に連動するETFとしては、「日経225連動型上場投資信託(1321)」や「NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(1321)」などが人気です。
日経平均株価はニュースでも頻繁に報道されるため、初心者の方にも馴染みやすい指数ですね。日本の大企業全体に分散投資できるのが魅力です。
信託報酬も比較的低く設定されており、長期保有にも適しています。日本経済の成長に投資したいと考えている方には、まず検討してほしい銘柄です。
TOPIXに連動するETF
TOPIXは東証一部上場の全銘柄を対象とした指数で、日経225よりも幅広い銘柄に分散投資できます。「TOPIX連動型上場投資信託(1306)」は、国内ETFの中でも特に取引量が多い人気銘柄です。
TOPIXは時価総額加重平均型の指数なので、大型株の影響を受けやすい特徴があります。日経225とは異なる値動きをすることもあるため、両方を組み合わせて保有するのも良い戦略かもしれません。
流動性が非常に高いため、売買したい時にスムーズに取引できるのも大きなメリットです。
高配当株式ETF
配当金を重視する方には、高配当株式ETFがおすすめです。「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信(1489)」や「iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF(1478)」などが代表的な銘柄です。
これらのETFは、配当利回りの高い企業を中心に構成されているため、定期的なインカムゲインを期待できます。ただし、配当金には税金がかかるため、配当利回りだけでなくトータルリターンで判断することが大切です。
高配当株式ETFは、株価の値上がり益よりも安定した配当収入を求める方に向いていると言えます。
おすすめの海外ETF銘柄
海外ETF、特に米国ETFの中から、初心者の方にもおすすめできる人気銘柄を紹介します。これらは世界中の投資家から支持されている実績のある銘柄です。
S&P500に連動するETF
S&P500は米国を代表する500社の株価指数で、世界中の投資家が注目している指数です。「SPY」「VOO」「IVV」などが代表的なS&P500連動ETFとして知られています。
中でも「VOO(バンガード・S&P500 ETF)」は信託報酬が年率0.03%と非常に低く、長期投資に最適な銘柄です。米国の大型株に幅広く分散投資できるため、米国経済全体の成長を取り込めます。
過去の実績を見ても、S&P500は長期的に安定したリターンを提供してきました。米国株式に投資したい方には、まず検討してほしいETFですね。
全米株式に投資するETF
米国市場全体に投資したいなら、「VTI(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)」がおすすめです。このETFは米国の大型株から小型株まで、約4,000銘柄に投資しています。
S&P500よりもさらに幅広い分散投資ができるため、米国経済全体の成長を余すことなく取り込める点が魅力です。信託報酬も年率0.03%と低コストで、長期保有に適しています。
米国株式への投資を一本で完結させたい方には、VTIが最適な選択肢になるでしょう。
米国高配当株式ETF
配当収入を重視する方には、米国高配当株式ETFが人気です。「VYM(バンガード・米国高配当株式ETF)」や「SPYD(SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF)」などが代表的な銘柄です。
VYMは大型株を中心に約400銘柄に投資しており、安定した配当収入が期待できます。配当利回りは3%前後で推移しており、インカムゲインを求める投資家から支持されています。
ただし、米国ETFの配当金は二重課税されるため、外国税額控除の手続きを忘れずに行うことが大切です。手間はかかりますが、長期的に見れば高配当ETFは魅力的な投資先だと思います。
まとめ
国内ETFと海外ETFの違いを理解できたでしょうか。それぞれにメリットとデメリットがあるため、どちらが絶対に優れているということはありません。大切なのは、自分の投資スタイルや目標に合わせて選ぶことです。
投資を始めたばかりの方は、まず国内ETFで経験を積んでから海外ETFにも挑戦してみると良いでしょう。また、NISA制度を活用すれば、どちらのETFも非課税で運用できるため、ぜひ検討してみてください。分散投資の一環として、投資信託との組み合わせも視野に入れると、さらに安定したポートフォリオを構築できるはずです。
